サウナの建築基準法の基礎知識｜事業用・自宅の違いと設置基準・法令上の注意点を徹底解説

2026年1月15日 2026年2月3日

admin@shukenrenovsauna

サウナ需要は住宅から宿泊施設・複合施設まで広がり、エンドユーザーや事業者からの要望を受けるケースが増えています。

しかし、サウナは高温・高湿の特殊設備であり、建築基準法を中心に複数の法令が影響するため、プロの事業者や設計者でも判断に迷うケースは少なくありません。

そこで本記事では、自宅と事業用で異なる建築基準法の考え方や設置基準、法令上の注意点を整理し、サウナ導入時に迷いやすいポイントを明確にします。

建築基準法の設置基準をクリアし、安全なサウナをつくるために必要な基礎知識をまとめました。

※本記事は2026年1月時点の法令・制度を基に作成しています。建築基準法や関連制度は改正される場合があります。最新の情報や個別の適用条件については、必ず自治体や専門機関へご確認ください。

コラムのポイント

事業用サウナは特殊建築物扱いとなるため、内装制限・二方向避難・用途地域など建築基準法の制限が厳しくなります。
自宅サウナは事業用ほど規制が厳しくはありませんが、安全基準を満たす設計は欠かせません。
どちらも建築基準法・消防法など複数法令が関わるため、専門家との事前協議と法基準を満たした製品選びが重要です。

事業用サウナにおける建築基準法の考え方

事業用サウナは、用途区分、内装制限、換気・排煙、避難経路など、建築基準法上の制限が多く、判断を誤ると行政指導や安全性の低下につながるため、適切な確認が求められます。

ここでは、事業用サウナを設計・導入する際に押さえておくべき建築基準法上のポイントを整理します。

事業用サウナは原則として「特殊建築物」に該当する

スーパー銭湯や個室サウナなど、多数の利用者を想定する事業用サウナは、建築基準法上の「公衆浴場」に分類され、多くの場合「特殊建築物」として扱われます。

特殊建築物は防火や避難経路などの制限が厳しく、建築可能な用途地域が限られるなど法基準が異なります。

事業用サウナの開業や増設などを検討する際は、一般的な建物以上に、建築基準法における基準や制限を事前確認することが重要です。

建築基準法の主な基準

特殊建築物に該当する事業用サウナは、建築基準法でどのような制限がかかるのか主な基準をまとめてみましょう。

項目	内容
内装制限（不燃・準不燃材料）	サウナ室だけでなく建物全体の内装（壁・天井）に内装制限がかかる。特に避難経路（廊下・脱衣室・共用部）は準不燃以上が求められ、木質仕上げはストーブ周囲・天井・ダクト周辺など部位に制限がある。
避難経路の確保	サウナ室は原則として2方向避難経路の確保が必要。ただしサウナ室の床面積30㎡以下など一定条件を満たす場合は緩和されるケースもある。
用途地域	スーパー銭湯や個室サウナなど「その他の公衆浴場」に分類される場合は、住居専用地域などでは制限がかかることが多い。
用途変更の判断	建築基準法上の用途区分が変わる場合に用途変更が必要。用途変更部分が200㎡超の場合は建築確認申請が必要で、建物全体の扱いに影響するため事前協議が必須。

上記のように、内装材の制限や避難経路の確保、建てられる用途地域など、一般的な建築物より厳しい制限がかかります。

ここですべての建築制限を説明するのは難しく、サウナの規模や業態などによって内容が変わることもあるため、法令に詳しい専門家を交えた事前協議を行うのが理想的です。

建築基準法以外の事業用サウナに関わる法令

事業用サウナでは、建築基準法に加えて複数の法令が関係します。

ここでは、設計・導入時に確認しておくべき代表的な法令を簡潔に整理します。

法令名	適用される場面	主な確認ポイント
消防法	事業用サウナは基本的に対象	火災報知器・消火器の設置／過熱防止装置／可燃物との離隔距離
公衆浴場法	温浴施設・スポーツ施設など一般客が利用する場合	換気量・温度管理・衛生管理／保健所申請／図面審査
旅館業法（宿泊客専用サウナを含む）	ホテル・旅館内で宿泊者が利用するサウナ	衛生管理・換気・温度管理／旅館業許可との整合性／設備変更時の保健所相談
電気用品安全法	電気式サウナストーブを使用する場合	ストーブの安全基準／電気工事士による施工義務

事業用サウナは、業態や設置方法によって関係する法令や基準・判断が異なることもあるため注意が必要です。

例えば、ホテルや旅館などの宿泊施設にサウナを設置する場合は旅館業法への対応が必要ですが、日帰り入浴などで不特定多数の人が利用するケースでは公衆浴場法の基準も適用されます。

また、事業用サウナは基本的に消防法の設置基準が適用され、設置状況によって判断が異なることもあるため事前協議が欠かせません。

サウナと消防法の関係についてはこちらのコラムもごらんください。

〈関連コラム〉

消防法におけるサウナの設置基準や届出について分かりやすく解説

ここで挙げたように、事業用サウナにはさまざまな法令が関係し、基準を満たさないと営業許可を受けることはできません。

法令によって出店できるエリアや施設づくりが制限されるケースもあるため、事業計画の初期段階で専門家に相談し適切なアドバイスやサポートを受けるのが望ましいです。

「SAUNAGE」は、事業用サウナとして建築基準法をはじめとする法基準に対応するためカスタマイズ可能なPRO仕様をご用意しています。

行政機関との事前協議や申請手続きまでしっかりサポートいたしますので、お気軽にご相談ください。

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〈お問い合せ〉

自宅サウナにおける建築基準法の考え方

住宅にサウナを導入する場合、建築基準法の制限は事業用途ほど厳しくはありません。

自宅用サウナは専用住宅内の設備として扱われ、特殊建築物には該当しないためです。

しかし、サウナが高温環境になる特殊なスペースであることは変わらないため、建築基準法および関連基準を踏まえた設計は不可欠です。

項目	内容
内装の防火仕上げ	法令上必須ではないが、安全性確保の観点から壁・天井・ストーブ周囲に防火性能や耐熱性能を考慮した材料・仕上げ選定が必要。ストーブ周囲は離隔距離を確保するのが望ましい。
木造住宅での断熱	木造住宅では断熱材の選定が重要。熱の流出による温度ムラ、躯体側への熱伝導を防ぐための断熱・遮熱施工が必須。
湿気・結露対策	結露・湿気対策のための換気・防湿層が必須。防湿層の連続性が確保されていないと、躯体内結露・カビ・断熱材の劣化につながる。換気計画（給気・排気バランス）が重要。
電気ストーブのPSEマーク	サウナの電気ストーブは特定電気用品に該当するため、電気用品安全法の安全規格を満たしたPSEマークの表示が必要。