小規模サウナ開業のメリットや必要な許可、ビジネスモデルなどを解説
admin@shukenrenovsauna
サウナブームが続く中、大型店舗オープンのニュースが目立ちますが、ヘビーユーザーを中心に小規模サウナも根強い人気を持っています。
小規模サウナはユーザーニーズにきめ細かく寄り添うことが可能で、初期費用を抑えて開業できるなど大型店舗にはないメリットも。
この記事では、小規模サウナを開業するメリットや必要な許可などを詳しく解説します。
後半では集客力が高い小規模サウナづくりにピッタリな、クオリティの高い製品もご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
コラムのポイント
- 小規模サウナのビジネスモデルは多様化しており、アイデア次第で新規開業のチャンスが広がります。
- 大規模な店舗より開業費用を抑えることができ、資金調達のハードルを下げられるのが小規模サウナのメリットです。
- 小規模サウナをつくる方法は、オーダーメイドと既製品の2パターンあり、それぞれメリット・デメリットがあります。
小規模サウナのビジネスモデルの種類
まずは、ユーザーから人気を集めている小規模サウナについて、どんなビジネスモデルがあるのかご紹介します。
予約制の個室サウナ
1人からでも利用できる完全予約制の個室サウナは、小規模サウナの代表的なビジネスモデルです。
他人との接触を避ける必要があったコロナ過において、予約制の個室サウナが人気となり多くの店舗がオープンしました。
個室サウナはユーザーニーズに合わせてコンセプトをつくりやすく、クオリティも高めやすいため利用頻度の高いサウナ愛好家との相性が良いのが特徴です。
家族や友人と楽しめる貸切りサウナ
個室サウナより少し広めで、4人以上のグループ利用できる貸切りサウナも近年見かけることが増えたビジネスモデルです。
自治体によって水着着用などルールは異なりますが、貸切サウナは家族や友人など男女混浴でも楽しめるため、一般的な店舗と差別化できるのがメリット。
サウナとBBQなどを組み合わせた、1日体験型のビジネスモデルなども増えています。
アウトドア環境のプライベートサウナ
郊外の広い土地や河原などにテントサウナ・バレルサウナを設置し、アウトドア環境を活かしたプライベートサウナも人気のビジネスモデルです。
昨今のアウトドアブームもあり、屋外でサウナ浴を体験したいユーザーが増えていることもこのビジネスモデルが増えている背景です。
川や湖を水風呂代わりにするなどランニングコストを抑えられるのもメリットで、本場フィンランドのようなサウナ体験ができる点も多くのユーザーに支持されています。
他業種とのコラボレーション
サウナと相性の良い他業種とのコラボレーションも、近年増えているビジネスモデルです。
例えば、スポーツジムやゴルフの打ちっぱなしに小規模なサウナを併設し、運動の後に汗を流せる組み合わせなどが定番です。
また、コインランドリーの待ち時間に併設のサウナを利用できるなど、今までになかった組み合わせのビジネスモデルも見受けられます。
異業種とのコラボレーションは、アイデア次第でまだまだチャンスが広がりそうなジャンルです。
小規模サウナ開業のメリット
大規模なサウナ施設と比較して、小規模サウナの開業には次のようなメリットがあります。
大型店舗より開業費用を抑えられる
小規模サウナは店舗の広さや事業形態を調整することで、大型店舗より開業費用を抑えられるのがメリットです。
大型店舗は物件取得費や施工費用が1億円以上になることも多く、事業計画や資金調達のハードルは高めです。
一方、小規模サウナなら、工夫次第で初期費用を抑えることができ、資金調達のハードルも下げられます。
例えば、前述したアウトドアサウナなら、郊外の安い土地やテントサウナ、水風呂の代わりに河川を使うなど、初期費用を抑える方法が複数考えられます。
ビジネスモデルによって初期費用は変わりますが、資金に合わせて事業規模や費用を調整しやすいのは大きなメリットと言えるでしょう。
選択肢が多くクオリティを高められる
小規模サウナは材質やストーブの種類などの選択肢が多く、大規模な施設よりクオリティを高めやすいのもメリットの1つです。
サウナ室が広い大型店舗は、内装の材質やストーブの種類にこだわろうとすると、初期費用の上り幅が大きく開業の負担になります。
小規模サウナは一室あたりの面積がコンパクトなため、クオリティを高める費用は大型店舗より抑えることができます。
開業エリアや物件の選択肢が多い
大型店舗と比較して、開業エリアや物件の選択肢が多いのも小規模サウナならではのメリット。
例えば、駅前など商圏人口が多いエリアで大規模なサウナを開業する場合、物件探しや取得費用、賃料のハードルはかなり高くなります。
一方、小規模サウナならテナントビルなどの選択肢が増えますし、都市部の屋上スペースを活用して小さな店舗を開業するケースも。
前述したように郊外でアウトドアサウナを開業するなど、小規模サウナなら選択肢も広がります。
経営・運営のハードルが低い
小規模サウナは、メニューや料金体系の設定、スタッフの雇用や教育など、開業後の経営・運営ハードルが低いのもメリットです。
大型サウナの場合、多くのスタッフを雇用して教育し、シフトや給与の管理などもしなければなりません。
しかし、小規模サウナならオーナーご自身が経営から運営まで行うことが可能で、スタッフを雇用する場合も最小限で済みます。
ランニングコストも抑えることができるため、運転資金の用意などのハードルも下げることができます。
小規模サウナ開業に必要な許可
続いて、小規模サウナの開業にあたり必要となる資格や営業許可について、運営するオーナーやスタッフ、建物の2つの軸からチェックしておきましょう。
オーナーやスタッフの資格は不要
小規模サウナの開業では、基本的にオーナーやスタッフが取得すべき資格はありません。
ただし、ほかの業種と組み合わせる場合は、資格が必要になることもあります。
例えば、サウナと飲食を組み合わせたビジネスモデルの場合、「食品衛生責任者」や「防火管理者」の資格を持つスタッフが必要です。
また、サウナ単体で開業する場合でも、日本サウナ・スパ協会の「サウナ・スパプロフェッショナル」や、日本サウナ熱波アウフグース協会の「熱波師検定」など、集客面で有利になる資格もあります。
経営計画の段階で、オーナー自身での資格取得や、有資格者の雇用なども検討してみましょう。
「その他公衆浴場」の営業許可や消防署の立入検査が必要
小規模サウナも一般的な施設と同じように「その他公衆浴場」に分類されるため、公衆浴場法・消防法・建築基準法などの基準を満たし営業許可を受ける必要があります。
具体的には、公衆浴場法の設置基準を満たしたうえで、保健所に申請をして許可を受けて営業できるようになります。
また、消防署の立入検査が必要になるため、施工会社を含めた事前協議で設置基準を確実にクリアすることも大切です。
小規模サウナをつくる方法
実際に小規模サウナをつくる方法は、大きく分けるとオーダーメイド・既製品の2パターンです。
それぞれメリット・デメリットがあるので、ビジネスモデルに合わせて選ぶことが大切です。
サウナメーカーや施工会社でオーダー
メジャーなサウナメーカーや、温浴施設づくりに対応している施工会社では、小規模サウナのオーダーメイドが可能です。
オーダーサウナは、事業規模やビジネスモデルに合わせてカスタマイズできるため、競合と差別化して魅力的な店舗をつくれるのがメリット。
半面、オーダーメイドのため定価がなく、ストーブや木の材質などにこだわると高額になり、予算オーバーするリスクが考えられます。
既製品を設置
サウナメーカーなどが販売している既製品を設置して、小規模サウナを開業する方法もあります。
既製品はショールームなどでサイズやデザインを確認でき、製品価格が分かるため事業計画の立案や資金調達をしやすいのがメリットです。
ただし、業務用サウナは排水や防水などの設置基準が設けられているため、一般住宅向けの家庭用サウナは使えないため注意が必要です。
また、小規模サウナは大型店舗よりコンパクトになるため、圧迫感のないデザインやしっかり温まれる設計などクオリティも求められます。
次の章で、小規模サウナの開業にピッタリなクオリティの高い事業用サウナの例をご紹介します。
小規模サウナにおすすめの「SAUNAGE」を紹介
小規模サウナの開業におすすめの業務用プライベートサウナ、「SAUNAGE」をご紹介します。
開放的な広いガラス面や人間工学に基づいて設計されたベンチ形状など、ワンランク上のプライベートサウナです。
ボタン式ロウリュやBluetoothスピーカーなど多彩なオプションもご用意し、コンセプトに合わせたカスタマイズも。
1～2人用のベンチ形状や6タイプのドアレイアウトをご用意し、開業物件に合わせた設置も可能。
多くのサウナ事業を手掛けてきた秀建グループが、施工やお見積もりはもちろん、設置基準の確認や各種申請などもサポートいたします。
「SAUNAGE」のデザイン性や設置イメージを実際にご体験いただけるショールームもございますので、ぜひお気軽にお越しください。
SAUNAGE HOME 展示
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