業務用サウナ導入のメリットや家庭用サウナとの違いを解説

業務用サウナ導入のメリットや家庭用サウナとの違いを解説

サウナ人気が高まる中、ホテルや旅館、スポーツジム、レジャー施設など、さまざまな施設で業務用サウナの導入が注目されています。

業務用サウナを導入することで、集客力の向上やリピーターの獲得が期待できるため、メリットは大きいです。

しかし、業務用サウナの設置には法規制の確認やスペース確保、消防署・保健所と事前協議など多くの課題があります。

そこでこの記事では、既存の店舗や施設に業務用サウナを導入するメリットや、家庭用との違いについて詳しく解説します。

業務用サウナの導入を検討している方々の参考になれば幸いです。

 


  • 集客力と売上の向上:業務用サウナの導入により、競合との差別化と客単価アップが期待できます。
  • リピーターの獲得:高品質な業務用サウナで顧客満足度が高まり、リピーター増加が見込めます。
  • 法基準のクリア:業務用サウナには、法規制による基準をクリアする設計が求められます。

 

業務用サウナ導入のメリット

業務用サウナの内観

既存の店舗や商業施設に業務用サウナを導入することで、次のようなメリットが期待できます。

競合との差別化で集客力アップ

現在、日本国内ではサウナブームが続いており、サウナの需要が高まっているため、業務用サウナを導入することで競合との差別化が図れ、集客力アップが期待できます。

また、宿泊施設やBBQ場などのレジャー施設、スポーツジムなどでは、サウナの有無やクオリティで選ばれるケースも増えています。

さらに、サウナとは一見関係のないビジネスでも、組み合わせることで新たな価値が生まれるケースが少なくありません。

例えば、コインランドリーとサウナを組み合わせた、今までにないユニークなビジネスモデルが登場しています。

売上高アップ

既存事業にサウナを組み合わせることで、客数はそのままでも客単価が上がり、売上高アップが期待できます。

例えば、前述の「コインランドリー×サウナ」の事例では、洗濯や乾燥の待ち時間にサウナを利用してもらうことで、客単価アップにつながります。

クオリティの高いサウナを設置することで、お客様の満足度を上げるだけでなく、関連グッズを販売することによって、さらなる売上高アップにつなげるケースも多いです。

リピーターの獲得

サウナを併設することで、リピーターの獲得につながるのも大きなメリットです。

既存事業のユーザー層に合ったサウナを導入すれば、定期的な利用が期待できます。

また、サウナをきっかけに新規ユーザーを獲得し、既存事業のリピートにつなげるパターンも考えられます。

例えば、サウナ目的で訪れたお客様が既存事業のサービスも気に入り、継続的に利用してくれるようになるケースです。

業務用サウナの導入方法は4パターン

業務用サウナの内観

業務用サウナを店舗や施設に導入する方法は複数あり、それぞれにメリット・デメリットがあります。

ここでは、一般的な業務用サウナの導入方法を4パターンに分けてチェックしていきましょう。

屋外にバレルサウナを設置

敷地に空きスペースがある場合、バレルサウナやサウナ小屋を設置するケースが多いです。

例えば、グランピング施設の敷地や、温浴施設の露天風呂エリアにバレルサウナを追加するなど、設置バリエーションも多岐にわたります。

屋外バレルサウナの魅力の1つは、電気や薪などストーブの選択肢が多いことです。

一方で、自治体によってはバレルサウナは建築物とみなされるケースがあり、建ぺい率や防火地域などの建築制限の対象となることがあります。

また、屋外に設置するため、雨風にさらされることで屋内設置よりもメンテナンスの手間や費用がかかる可能性があります。

屋外にテントサウナを設置

週末やハイシーズン限定で、屋外にテントサウナを設置するケースも増えています。

テントサウナはほかの方法に比べて初期費用を抑えやすく、スピーディーに導入できるのが大きなメリットです。

一方で、テントサウナは常設には向いておらず、強風や雨など天候によって営業が難しくなるケースがあります。

また、事業用のテントサウナについては、自治体によって営業許可の基準が異なるため、勝手に設置することはできない点に注意が必要です。

屋内に置き型サウナを設置

店舗内や宿泊施設の客室に、サウナボックスのような置き型タイプを設置する方法もあります。

置き型サウナは販売価格が明確であり、コンパクトな製品なら比較的導入しやすいのが大きなメリットです。

一方で、家庭用サウナのようなサイズ感の小さい製品は圧迫感があり、満足してもらえないこともあるため、導入効果が上がらない可能性もあります。

屋内に埋め込み型サウナを設置

リフォームやリノベーションを通じて、屋内にサウナ室を作る方法もあります。

屋内に埋め込み型サウナを設置する際には、温浴施設のようにフルオーダーする方法と、既成のサウナキットを室内に埋め込む方法があります。

埋め込み型サウナのメリットは、サイズやデザインを自由に調整でき、クオリティの高いサウナをつくれる点です。

フルオーダーの場合、施工価格は高めですが、コストパフォーマンスに優れた埋め込み型サウナもあるため、ご予算に応じて選択できます。

業務用サウナと家庭用サウナの違い

業務用サウナの内観

業務用サウナは不特定多数のユーザーが利用するため、家庭用サウナとは異なる基準で考えるべきポイントがいくつかあります

構造と耐久性

業務用サウナは、多くの利用客が長時間連続して使用することを想定した構造と耐久性が求められます。

家庭用サウナでは価格を抑えるために、ベンチや室内にリーズナブルな木材を使用することもありますが、業務用としてハードに酷使するには向いていません。

そのため、業務用サウナで安易にコストダウンを図ると、耐久性が低下し、結果的に短期間で修理や交換が必要になることがあります。

したがって長期的な視点でみれば、高品質な素材と構造を選ぶことで、メンテナンスコストの削減や寿命の延長が可能となり、トータルコストが抑えられる可能性が高いです

法規制と営業許可

ここでは、業務用サウナの設置に際しての法規制と営業許可について解説します。

家庭用サウナとは異なる厳しい基準を満たす必要があるため、注意が必要です。

厳しい設置基準

業務用サウナは以下の法律によって、家庭用サウナよりも厳しい設置基準が設けられています。

  • 消防法
  • 公衆浴場法
  • 建築基準法 など

家庭用サウナとして設計された製品は、の基準を満たしていないため、営業許可を得られない可能性が高いです。

家庭用サウナは業務用として使用できない

例えば、業務用サウナには、「排水口の設置」と「容易に清掃できる構造」が義務付けられていますが、家庭用の場合は不要です。

したがって、一般的な家庭用サウナには排水口が付いていないため、そのまま業務用に流用することはできません。

参照:厚生労働省 公衆浴場における衛生等管理要領

自治体ごとに異なる判断・事前協議の必要性

業務用サウナには、ほかにも安全性を確保するための厳しい基準があります。

さらに、自治体によって基準や判断が異なることが多い点にも注意が必要です。

また、設置する製品や現場の状況を踏まえて、消防署や保健所と事前に協議する必要があります。

業務用サウナ「SAUNAGE」を紹介

業務用サウナ「SAUNAGE」

「SAUNAGE」は業務用サウナとして、耐久性と快適性を兼ね備えた設計が特徴です。

ガラス面を多く取り入れることで開放感を高め、国産ヒノキ材を使用した内装が高級感を引き立てます。

高い機能性

業務用サウナ「SAUNAGE」は、ユーザーの快適さと利便性を重視した多彩な機能を備えています。

特に注目すべきは、以下の2つの機能です。

  • ボタン式ロウリュ:ワンタッチでロウリュを楽しめます。
  • 快適なベッド:人間工学に基づいた設計で長時間の利用でも快適に過ごせます。

上記の高機能な設備により、「SAUNAGE」はユーザーに最高のサウナ体験をお届けします。

業務用サウナ「SAUNAGE」のベッド

各種法基準のクリアと申請サポート

業務用サウナ「SAUNAGE」は、消防法・公衆浴場法・建築基準法など、導入に必要な各種基準をクリアしており、安全性と信頼性を確保しています。

さらに「SAUNAGE」では、行政機関への各種申請手続きのサポート体制も万全です。

行政機関への複雑な申請手続きをサポートし、迅速かつスムーズな導入を実現します。

「SAUNAGE」を導入し、あなたの施設に新たな価値を加えてみてはいかがでしょうか。

 

SAUNAGE PRO 展示

〒107-0061 東京都港区北青山2-10-17 SOHO北青山104

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監修者情報

SAUNAGE 編集部

SAUNAGE 編集部

プライベートサウナ「SAUNAGE」の製作・販売を行う秀建グループが発信するオウンドメディア。
サウナの設計・内装・施工に関する豊富な知識と経験をもとに、役立つ情報や最新のトレンドを皆様にお届けしています。